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人体暴露電磁環境調査
ICNIRP（国際非電離放射線防護委員会）が定める
ガイドラインを越える電磁界が存在するか調査する
WHOの国際機関のひとつにICNIRP（国際非電離放射線防護委員会）があります。
弊社はICNIRPのガイドラインに従って、メガソーラー発電や鉄道等の電力施設、強力な電磁波を発生する機器がある作業所内、携帯電話基地局などの通信施設、学校や保育園などの公共施設建設予定地で電磁界測定調査し、人体に影響を与える可能性の有無や対策方法を分かりやすく解説できる報告書を作成いたします。※利用者が安心して機器や施設を利用できることが大切であると考えております。
さらに、ご要望があれば弊社の電磁シールド材をもちいて、人体への電磁波暴露を軽減するソリューションも提供いたします。
調査法には以下の方法があります
| 機器持込人体暴露電磁環境調査 | ご依頼者様が当社に測定対象機器を持ち込んで、当社が電磁環境調査を実施します。 |
|---|---|
| 施設内人体暴露電磁環境調査 | ご依頼者様が指定する施設（工場建屋、公共施設など）に当社調査員が測定器材を持ち込んで、当社が電磁環境調査を実施します。 |
| 野外施設人体暴露電磁環境調査 | ご依頼者様が指定する野外施設（送電線や電波基地局など）に当社調査員が測定器材を持ち込んで、電磁環境調査を実施します。 |
人体暴露電磁環境調査の流れ
１．お問い合わせで調査方法や内容を確認
- ●電磁環境調査を実施する理由と目的の確認
- ●電磁環境調査内容（方法･場所･対象機器）の確認
- ●調査方法の確認（持込調査、施設内調査、野外調査）
２．事前打ち合わせにて依頼内容の詳細を確認
※事前打ち合わせはオンラインミーティングを実施
３．ご依頼の内容に従って、見積書と調査プロトコル、各種資料を送付いたします。
４．正式注文受付後、調査日を決定いたします。
- ●ご依頼者様の要望に応じて調査日決定
- ●調査費用のお支払いは原則注文時または調査１週間前となります。
※調査に先立って調査施設・器機リストと調査場所の見取り図をご提出いただきます。
５．調査プロトコルに従って弊社施設、依頼者施設に弊社エンジニアが測定機器を持ち込んで調査を実施。
６．調査結果を基に電磁的影響調査報告書を作成し、人体曝露対策をアドバイスいたします。報告書の原案は２週間以内に提出し、正式な報告書はご確認と修正後に製本し提出します。
以下は、ご依頼者様からご要望がある場合、弊社が請け負います。
７．調査結果により人体曝露対策をする必要がある場合、ご依頼があれば必要に応じて電磁界のシールド施工や電磁波防護製品を提供致します。